賃貸物件にエレベーターなしはあり？設置基準やメリットとデメリットを解説

5階以上でエレベーターがないなんて信じられない、3階でも設置されているのに何が違うのか気になっている方もいるのではないでしょうか。
入居した賃貸にエレベーターがなかったら、あなたはどうしますか？
この記事では賃貸に設置する基準とは？あることで得られるメリットやデメリットについて解説します。

エレベーターの設置基準はどうなっているの？

建築基準法によって設置が義務付けられているのは「高さ31mを超える建物」です。
これは火災が起こったときに、消防車が消火活動するための昇降機として利用するためでした。
緊急事態の時に利用するための設置基準で、7～10階建て以上の賃貸が建築基準を満たしていることになります。
6階以下の建物には設置義務はありませんが、高齢者向けの介護施設や共同住宅の場合は、「3階以上の建物」という基準です。
地方自治体によっては、総人口の年齢によって独自の設置基準を決めているところもあります。
高齢化が進む中、バリアフリー設備とともに「6階以上の高層住宅」と階数指定で設置基準を定めています。

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エレベーターなし賃貸のメリットは？

エレベーターがあれば重い荷物を運んだり、子どもを抱っこして昇降したりしなくてすみます。
しかし維持のために定期的なメンテナンスが必要ですし、電気代もかかっていますから、その分は家賃に上乗せされています。
設置されていない賃貸は、家賃・物件価格が安めなため、費用を抑えたい方には魅力的に感じるでしょう。
災害時にすぐに家の外に出ることができるなど、ないことで便利な一面もあります。
運動習慣がない方にとって、階段の上り下りは運動不足の解消にもなります。
混雑でイライラすることもありませんし、階段を使えばストレス解消にもなるでしょう。

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エレベーターなし賃貸で感じるデメリット

荷物やゴミを持って移動すると、転倒の可能性があり危ないと感じてしまいます。
不燃物など大きな荷物を持っての移動も大変ですし、子どもの自転車を下ろしたり、戻したりは時間と労力が必要になります。
高齢者や妊婦は、バランスを崩しやすいためエレベーターがある方が安心です。
エレベーターなしの場合、階段で荷物を運ぶことになり、引っ越しが大変で追加料金がかかるケースがあります。
業者によって費用は異なるようですが、家賃の安さで選んだのに追加料金を支払わなければならないのはマイナス点です。

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まとめ

エレベーターなしでも工夫次第で快適な生活を送れますし、運動不足解消になると考えれば気になりません。
足腰が弱い高齢者やお子さんがいるママさんは、自分の体と相談し家族とよく話し合い、生活しやすい賃貸を選びましょう。
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